書籍、雑誌にはそれぞれ「仕様」があります。 ・版型(本の大きさ) ・使用する紙質 ・ページ数 ・表紙や本文の色数 また、印刷部数や撮影の有無、図版、イラスト、マンガなどの有無や流通経路などによって大きく異なってきます。 ▶概算御見積は「こちらから」確認ができますが、最終的には面談後、「確定の御見積書」を提出、「出版契約書」を締結する流れとなります。 なお、その段階まではすべて無料でご相談いただけます。

企業や著者のノウハウや考え方を書く「ビジネス書」や「自己啓発書」 また読者の実生活に役立つ「実用書」が中心となります。 しかしながら、その他のジャンルに置きましても企業出版は可能です。 ただし、「小説」「詩集」「写真集」などの創作物に関しましては、本分社CPの企業出版では承っておりません。それらの著者創作物の本は、公募を始めとしてあらゆる「世に出る」道がございますので、そちらに応募する、または、まずはどこかで発表するという道をお勧めしています。すぐれた創作物は、必ずどこかで誰かが目にとめます。 時間はかかるかもしれませんが、創作物作品はそうして世に出るべきもの、そのように考えているからです。 また、「社史」「自伝」「個人史」などを含む、あらゆる「個人自費出版」は弊社ではお受けしていません。

代表者は2023年現在、出版業界42年目であり、取次会社(本の問屋)から書店経営、出版社営業代行、そして、編集プロダクションを経て、本分社を設立しております。 「企業出版」におきましては、本分社設立以前より相当数の制作販売を行ってまいりました。成功率のより高い企業出版の法則を知識として獲得しています。 複雑なこの業界のすべてを知り尽くした経験から、あらゆるご要望や悩みに対しより多くの解決策を提示するのが専門家だと考えています。 また、現在では一般の読者にとって「出版社がどこであるのか？」という選択肢条件は、本を選ぶうえでそんなに上位ではないと考えています。大切なのは、本を出してからどうするのか？費用に見合う効果をどのように高めるのか？です。本を出版してからがスタートです。企業出版による大きな効果と大手出版社の冠のどちらを選ぶのかは、著者次第です。 ＜本分社で企業出版をされた方のインタビューを読む＞

中心になるのは「一般の新刊書店」様です。 詳しくは「企業出版の流れ」をご参照いただきたいのですが、弊社の書籍、雑誌販売チャネルは多岐にわたっております。「書店営業」に関しても全国対応ができます。書店様から「この本が欲しい」と言っていただいて、本を売る情熱のようなものが読者へ伝わると考えています。 書店様、コンビニエンスストア様、その他、企業様や著者にとって どこでどのように販売するのが、より業績の向上につながるのか？ そこから考えてご提案するのが、本分社CPです。

すでに複数の本分社発行書籍、雑誌では全国のコンビニエンスストア様各店での販売実績があり可能です。最終的に採用の判断をするのは各コンビニ本部様ですので「必ず大丈夫です」とは言えませんが、その点を探りながらの制作は可能です。随時ご相談をしながら進行をしていきます。

本分社CPでは、原稿は専門のライターが執筆いたします。会社や経営者様がご自身の考え方や思いを自分で書きたい気持ちは十分に理解できます。しかしながら、原稿を書いていただきますと、本業へ支障がでたり、またその上で本として流通するに耐えられない原稿となる場合がとても多くありました。それ以来本分社企業出版ではすべて編集サイドでライティングをいたします。もちろん、原稿のチェックは著者様に行っていただきます。

約6か月は必要です。場合にとってはそれを超える場合もありますが、基本的には6か月～8か月ほどとお考えください。

本分社CPの平均的な契約では、「初版部数の10％の冊数を著者へ贈呈」し、その他は本分社が所有権を有し、書店様他各方面へ流通をいたします。10％以上必要な場合は、定価の8掛けにてお渡し可能です。 ＊この点は「個人の自費出版」と大きく異なる点です。

ここも本分社CPの大きな特徴のひとつです。 ■著者地元新聞社など媒体へのプレスリリース →これまでほぼすべての著者の出版記事が掲載されています。 ■地元図書館への寄贈献本 →発送作業、リスト共に本分社負担で行います。 また、献本図書館リストも提出し、ネットでの蔵書貸出調査なども可能です。 ■発売前に営業をして受注した書店様のリストも提出します。 →さらに書店店頭用のPOPを作成し、配本全書店様へ送付いたします。 このように、あらゆるプロセス(過程)を最重要視して、活動を行います。 また、オプション（有料）では ・新聞広告 ・出版講演会やセミナーなどの開催 なども行います。

ご自身の本がどれぐらい売れているのか？は皆様がとても気になる部分です。 これに関しましては、発売3カ月ごろから随時調査を行いご報告します。しかしながら、全店舗様での明確な数字(実売数)を出すのは現状の出版業界の中ではとても困難であるとご認識下さい。本分社の営業員が各書店様店頭にて、聞き取りを行いその数字が出るとご理解ください。 一方、ネット書店であるAmazon様と本分社は直接取引をしていますので、随時その実売数は把握可能です。

対応可能です。 発売前に書店様を訪問して、書籍の趣旨説明や著者の説明などを行ったうえで 注文数をいただきます。これを「指定配本」といいますが、これを「都道府県単位の地域限定」で行うことは可能です。 ＊大手取次(トーハン、日販、大阪屋栗田)などからの配本をする新刊は、基本的に書店様を訪問します。 ＊FAX送信受注や中小取次様からの新刊配本が行われる場合もあり、書店訪問営業は必ず行うわけではありません。

はい、全国対応可能です。 お気軽にお問い合わせください。

初版の印税は「０％」、すなわちございません。企業出版の肝はそこにはないからです。 しかし、本という生き物はわたしたちの想定を越えて、あきらかに予想以上の読者を獲得する場合がございます。その増刷の際、要するに「第二刷以降」に関しては、著者印税「5～8％」が発生し、印刷費用も全額弊社負担となります。 だた、重版の決断となれば、「今、売れている」に加えまして「今後も売れる」という予測が立てられて、かつその部数根拠も探ってまいります。 安易な道ではありませんので、まずは、「初版の本を1冊残らず活用し事業の周知」を最優先する、というのが正しい「ちゃんとした企業出版」であると考えております。